【問17】情報・サイバーセキュリティ初級 練習問題｜否認防止が必要になる場面
情報セキュリティの基礎とリスク管理 問17/20難易度C（難しい）
問題文
取引先との電子取引で、後になって「その注文は出していない」と主張されても、注文した事実を第三者に証明できるようにしたい。確保すべき要素として最も適切なものはどれか。
- 1.機密性（許可された者だけが情報を利用できること）
- 2.可用性（必要なときに情報を利用できること）
- 3.否認防止（行為の事実を後から否定できないこと）
- 4.真正性（利用者や情報が本物であると確認できること）
解説
正解は3。否認防止は、ある行為や通信が行われた事実を、後になって行為者が否定できないようにする特性である。電子取引では、デジタル署名（電子署名）やタイムスタンプ、送受信の記録を組み合わせて、誰がいつ注文したかを第三者に示せるようにする。JIS Q 27000は、否認防止を機密性、完全性、可用性に加わる特性の一つとして挙げている。1は誤り。機密性は、権限のない者に情報を開示しない特性である。2は誤り。可用性は、必要なときに利用できる特性である。4は誤り。真正性は、利用者や情報が本物であることを確認できる特性で、事後の否定を防ぐ否認防止とは区別される。