【問5】福祉住環境コーディネーター2級 練習問題｜尺貫法と廊下幅員
高齢社会と住環境整備 問5/20難易度C（難しい）
問題文
日本の住宅の造られ方と幅員に関する次の記述のうち、最も適切なものはどれか。
- 1.尺貫法に基づく在来工法の住宅では、柱と柱の芯々距離は1,200mmを基本とするため、廊下の幅員には十分な余裕がある。
- 2.尺貫法に基づく在来工法の住宅では柱の芯々距離910mmを基本とするため、廊下の有効幅員は780mm程度となり、車いすでの通行や介助歩行に支障が生じやすい。
- 3.柱芯々910mmで造られた廊下であっても、実際に通行できる有効幅員として910mmがそのまま確保される。
- 4.廊下の幅員の狭さは建具を引き戸に替えるだけで完全に解消でき、構造部分への配慮は必要ない。
解説
日本の在来工法の住宅は尺貫法に基づき、柱と柱の芯々距離910mm(3尺)を基本単位として造られてきた。芯々910mmの場合、柱や壁の厚みを差し引いた廊下の有効幅員は780mm程度にしかならず、自走用車いすの通行や介助者が横に付き添う歩行には支障が生じやすいため、選択肢2が適切である。選択肢1は基本単位の数値が誤っている。選択肢3は誤りで、芯々距離は柱の中心から中心までの寸法であり、有効幅員は壁の仕上げ面の内法で測るため必ず芯々寸法より狭くなる。選択肢4も誤りで、建具の変更で開口部の有効幅員をある程度広げることはできるが、廊下自体の幅員は柱の位置という構造に規定されるため、拡幅には構造上の検討が不可欠である。